加古川の不動産会社でGoogle広告経由の成約率が向上|広告費8万円で売上200万円超を達成したマーケティング支援事例

  • 2026年8月18日

今回は、加古川・高砂エリアを中心に不動産事業を展開する企業様への、Webマーケティング支援事例をご紹介します。

これまで不動産ポータルサイトやMeta広告、テレビ広告など複数の集客施策を実施されていましたが、「問い合わせ件数はあっても成約につながりにくい」「どの広告が実際の売上につながっているのか分かりにくい」といった課題がありました。

そこでUmi to Yamaでは、Google広告を中心とした広告予算の最適化、ランディングページの改善、問い合わせ・成約データの可視化などを支援。

その結果、2026年5月には広告費8万円に対して2件の成約、売上216万円につながりました。

今回のご相談・課題

 

不動産売買の集客ではSUUMOなどのポータルサイトを活用していたものの、問い合わせ件数に対して有効商談や成約につながるリードが少ないという課題を抱えていました。

ポータルサイトに依存するだけではなく、より自社の特徴や強みを知ってもらったうえで問い合わせにつなげる必要性を感じ、自社での情報発信やSNS活用を強化したいというご相談をいただきました。

Google広告を活用した自社集客へ

 

ポータルサイト経由の問い合わせでは、有効商談や成約につながりにくいという課題があったため、より検討度の高いユーザーから直接問い合わせを獲得できる集客導線づくりに着手しました。

そこで、検索ニーズが顕在化しているユーザーにアプローチできるGoogle広告を導入。あわせて、広告から流入したユーザーが会社や物件情報を確認しやすいよう、SNS(Instagram)・ランディングページの内容も見直しました。

ポータルサイト内で比較されるだけではなく、自社のWebサイトを見てもらい、会社の特徴や実績、物件情報を理解したうえで問い合わせにつなげることを意識して運用を進めています。

広告費約7万円から200万円を超える売上を獲得

 

Google広告の運用開始後、検索からランディングページへ流入し、そのまま直接問い合わせにつながるケースが増加しました。

特に、Google検索経由のユーザーは、会社情報や不動産業者としての実績、掲載物件などを確認したうえで問い合わせをしているケースが多く、ポータルサイト経由と比べて有効商談や成約につながりやすい傾向が見られました。

その結果、月約7万円の広告費に対して複数件の成約につながり、200万円を超える売上を獲得することができました。

単にSNSや広告を運用するのではなく、実際の運用負担や問い合わせの質を見ながら、SNS → Web広告 → LP改善と施策を段階的に見直していった点がポイントです。

播磨地域の不動産会社・地域企業のWeb集客ならUmi to Yamaへ

Umi to Yamaでは、姫路・加古川・高砂・たつのをはじめとする播磨地域の企業・店舗を対象に、Web集客・広告運用・マーケティング支援を行っています。

Google広告やMeta広告などの広告運用だけでなく、LP・ホームページ改善、MEO、SNS、LINEなども組み合わせながら、問い合わせ数だけを追うのではなく、有効商談や成約につながる集客導線づくりを支援します。

「ポータルサイト経由の問い合わせはあるが、成約につながらない」
「広告を出しているが、どの施策が売上につながっているか分からない」
「自社サイトから直接問い合わせを増やしたい」

といった課題をお持ちの方も、お気軽にご相談ください。

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